新築・リフォーム・増築などで、当社で行っている施工法や工法などをご紹介。
工事の大小に関わらず、請け負った工事については１級・２級建築士資格を持った大工が現場を監理しています。
当社の工法は日本の伝統工法である「在来軸組工法」で施工いたします。
在来軸組工法は他の工法に比べ増築や改築、建物が劣化した場合の部分補修もしやすく、
日本の多雨多湿な気候に合った工法です。耐震性や耐久性、断熱性も十分確保可能です。
お客様のご依頼により様々ですが、お住まいになる方と一つ一つ決めながら設計していきます。
画一的なプランも提供できますが、お住まいになる人数や構成、その土地の敷地の形状や状況、風の向きや方位を見てプランを組み立てます。
家を作るにあたってお客様の希望の間取りや家の使い方など、思い描く理想の家のイメージを伝えて頂ければ、十分実現可能です。
～各種税制優遇・融資金利の優遇～
新築の場合ですと、仕様・工法は長期優良住宅と同等の性能を持つ住宅となるよう設定しています。長期優良住宅の申請には多少費用が掛かってしまいますので、お客様にとってコスト面で有益になる場合は申請をお薦めしています。
→長期優良住宅についてはコチラ
→フラット３５、３５Ｓについてはコチラ
§メリット
・所得税の住宅ローン控除
・所得税の投資型減税
・登録免許税軽減
・不動産取得税軽減
・固定資産税軽減
§デメリット
・通常の確認申請より多少時間がかかる（書類作成や手続きによる日数）
・確認申請費用が増加する
～火災保険料額軽減～
本来木造建築物は耐火性能の観点から耐火・準耐火建築物にはできませんが、住宅金融支援機構で定める技術基準に適合すれば火災保険料の減額が受けられる「省令準耐火建築物」とすることができます。
割引額は保険会社によって様々（概ね5割程度）ですので、施工以前に確認が必要です。
当社では「省令準耐火構造建築物」を標準仕様としてしまうと、お客様が有益か不利益かわからない見積もりになってしまいますので、火災保険料の割引額に応じて、するかしないか選べるようにしています。
→省令準耐火建築物の特徴についてはコチラ
～省エネルギー化住宅によるランニングコストの軽減、環境保全～
太陽光発電設備によって得られるエネルギーと、住宅の断熱性能と設備機器及び空調、照明などの負荷器具で計算される消費１次エネルギーが年間で概ねゼロとなる住宅。
つまりは創るエネルギーと使うエネルギーが ±０ となる住宅です。（計算上）
太陽光発電を乗せたいというお客様へ補助金がある場合にお薦めしています。
断熱性能は当社仕様で満足できますが、HEMS導入（家庭内のエネルギー管理システム）、給湯器（ヒートポンプ）やエアコンを従来のものより高性能な商品を選択する必要があります。
※平成２７年３月現在 補助金はありません
基本的に住宅に関する事でしたらどのような事でも対応いたします。
メールだけでのお問い合わせですと概算の工事費しか出せませんので、現調不可なご依頼についてはお受けできない場合がございます。
住宅の耐震性に不備もしくは不安がある場合、耐震改修工事を行う事で地震に対する安全性を高めます。
旧耐震基準で建てられている住宅（１９８１年、昭和５６年以前）の住宅には強くお薦めします。主な工事としては筋交、耐震壁の増設、耐震金物の取付などがあります。
外壁工事や内壁の改修に付随して行うとコスト面でも有益です。
夏の暑さを少しでも緩和したい、冬に暖房していても寒い・・・など断熱性能を上げる事でその不快感を軽減することができます。
断熱改修には床、壁、天井及び窓の断熱改修が効果的です。
古い断熱材はどうしても性能が低いため、新しい断熱材に入れ替える、新設することで住みやすくなり、暖房費・冷房費を削減することができます。
床、壁、天井それぞれの部分改修でも十分効果は見込めますので、フローリングの張替や壁の改修工事などの際に合わせて行います。
フローリングの張替やCF(クッションフロアー）の張替、畳下の荒床工事
劣化が激しい場合は一度下地材を撤去し、新しい材料で組み直します。
その他現在加筆中です
改修は多岐に渡る工事です。記載していないことでも気になる事があればお問い合わせください。